上記本に書いてあります。
まあ 半分かどうかは納めた金額と期間によりますのでなんとも言えませんが、年収８００万～１０００万程度では 相当年金面では辛くなるでしょうねえ。
前職がサラリーマンで40歳やそれ以下でFIREした人たちってご自身の老後資金や年金対策をどう捉えているのでしょうか？
三菱サラリーマンさんのようにあらゆる分野でマネタイズされる能力のある人は心配ないでしょうが、借金だらけの不動産投資でFIREした人や FIREして自分の時間を楽しんでいるぜ的なyoutuberの人たちから 明確な年金対策をされているのを一度も聞いたことがありません。
向学のためぜひ教えて欲しいものです。
30代でFIREし、社会保険の最適化なんて言って 資産管理法人からの月額報酬を最低限にして社会保険をケチるようなことをしている人もいますが、はっきり言って自ら老後資金の確保を放棄しているので注意したいところです。
2023年の現在でも 厚生年金（老後資金）を少しでも増やそうと 高齢者の方たちが働き続けている現状を これから 年を取る若い人たちも気に留めておいたほうがいいと思います。
それくらいサラリーマン年収８００万や１０００万程度ではびっくりするくらい年金額は少ないです。それ以下の年収ではほぼ厚生年金は期待できないでしょう。
うちの場合は 嫁が私より収入多いかつ年金額も多いので、２馬力になりますが、そうではない１馬力の人はよほど精緻な年金計画を立てておく必要になります。
だいたい４０歳以下でFIREする人は①年金制度は破綻するや②今の投資手法が永遠に続くというのが 年金対策をしない根拠なのでしょう。
年金制度が破綻しなければどうなります？idecoも60歳にならないと引き出せないのでやらないという若者が多いようですが、それまでコツコツとやっていた人とやらない人では60歳になった時に雲泥の差が出ます。だって過去に遡って掛けることは出来ませんからね。
不動産投資でFIREした人で多いのが 永遠に今の賃貸需要が続くと勘違いしてる人が多いこと。今の利回りやCFはあくまでも現在価値で将来も保証されたわけではないことも理解すべきじゃないですかね(特に田舎で借入の多い場合)私のような競合の木造アパートさんがほぼ建たないエリアでもビクビクしながら賃貸経営してるのに。。。しかもリスクヘッジのために不動産賃貸業以外の事業をしてないなんて、あぼーんする可能性さえ感じざるをえません。
不動産投資以外にもREITや配当で老後資金を確保しようとする人たちもいますが、ＭとらさんやIろーさんのように現金で8億も10億も持っている人なら それらをREITや高配当株に振り分け 分配金や配当で老後資金にすることも可能でしょうが、1億円程度では全く雀の涙で、とても公的年金の代替にはなりえません。もちろん現在の配当や分配金が永遠に保証されないことも留意すべきでしょう。
唯一の年金対策はたくさんの掛金を長期間に渡って払い込むしか方法はありませんし、一番の年金対策は サラリーマンなら少しでも偉くなって給与を増やすか、起業して多くの報酬をもらうしかありません。
（先日も某不動産会社の社長さんが年金を公開されてましたが、びっくりする金額でしたね）
私はセミリタイア後 現在は月額報酬を毎月15万円にしてますが、来年以降20万円にする予定です。
若くしてFIREした人たちは払込みした金額も少ないでしょうから 年金対策としてはさらに多くの額の月額報酬にする必要があるでしょう。
たくさんの掛金を長期間に渡って払い込む。それ以外の年金対策、長生きリスク対策はありえないです。以前は25年も厚生年金を払い続けなければ一銭も年金を受け取ることはできませんでした。今は10年間で受給できるようですが。。。
あくまでもベースは公的年金(90歳になっても100歳になっても、認知症になっても生きてる限り永遠にもらえる)でそれを補填する形で不動産収入と配当や分配金があるのが王道の考え方です。これらはインフレ対策としても効果的でしょう。
貴方が若年性認知症になったり、交通事故で判断能力を失った時 リフォームしたり不動産会社と連絡をとって客付けしたり、株を売ったり買ったりできます？
もしそういうトラブルに見舞われずとも 80歳や90歳になって 株の売買や客付けの指示を出すことはできないでしょう。
もう一つあなたが無年金や少額の年金になって留意すべきは、あなたの優しい子どもたちが貴方の老後の面倒を見る場合でしょう。
うちの隣の餌付けばあさんのように子ども二人とも一切実家に寄り付かないならまだいいかもしれません。
もし貴方の優しいお子さんが貴方の面倒を見ることになって、仮に介護休暇など福利厚生が整った企業に勤務することができたとして、お子さんの貴重な「時間」を奪い、かつ年金のない貴方に変わって子どもが「お金」も工面しなければならないことになる可能性があることです。
子どもに時間も金も負荷をかける可能性があってもまだ無年金でいられます？
うちの実父のように闘病一ヶ月でぽっくり亡くなったりするのはまだいいほうで、実母は 姉が同居してくれてます。年金は自営で法外な月額報酬もらっていたので問題はないようです。
また義父は 都庁に70歳まで努めていたので年金は潤沢にありますし、義妹が同居して面倒を見てくれてます。
たまたま私の親は介護に入る頃になってますが、二人共年金はたくさんもらってるので、子どもである我々が金銭的負担を強いられることはありません。時間が奪われるのはしょうがないでしょう。
そういったように（厚生）年金を若くして放棄することは 将来にわたってあらゆる禍根を残しかねないことは留意すべきだと思います。